シェア自転車の墓場——中国の過剰投資が生んだ都市の廃墟

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2018年、中国各地の郊外に異様な光景が広がっていた。サッカーグラウンド数面分の空き地に、黄色・オレンジ・青・緑の自転車が山のように積み上げられている。ドローンで撮影された写真が世界中のメディアで報じられた。「自転車の墓場（共享单车坟场）」だ。

何が起きたのか

2015年頃からドックレス（ステーションなし）のシェア自転車サービスが中国で急成長した。Mobike（摩拜）とofo（小黄車）の2強を筆頭に、一時は70社以上が参入した。

ベンチャーキャピタルからの投資額は合計で100億元（約2,100億円）を超えたとされる。各社は市場シェアを獲るために大量の自転車を都市に投入した。上海だけで一時170万台以上の自転車が路上に溢れた。

過剰投入の論理

なぜそこまで大量に投入したのか。当時のシェア自転車ビジネスの本質は「ライドそのものの収益」ではなく「デポジット（預かり金）の運用」だった。

ユーザーはアプリ登録時にCNY 99〜299（約2,079〜6,279円）のデポジットを預ける。1,000万人のユーザーから平均CNY 200を集めると20億元（約420億円）のキャッシュプールができる。この資金を投資に回すのが実質的なビジネスモデルだった。

市場シェア＝ユーザー数＝デポジット総額。だから各社は利用単価CNY 0.5〜1.0（約10〜21円）の赤字を垂れ流してでも自転車を投入し続けた。

崩壊

2017年後半から中小の事業者が資金ショートで相次ぎ撤退した。悟空単車、3Vbike、町町単車——創業から1年も持たない企業が続出した。

2018年にはofoがデポジットの返還を停止。1,500万人以上が返金待ちの行列に並ぶ事態になり、北京のオフィス前に物理的な行列ができた。ofoのデポジット未返還額は推計で10億元（約210億円）以上とされる。

Mobikeは2018年にフードデリバリー大手の美団（Meituan）に買収され、ブランドも消滅した。

自転車の墓場のその後

放置された自転車は都市の問題になった。歩道を塞ぎ、河川に投棄され、空き地に山積みにされた。各都市の市政府が撤去・保管・処分の費用を負担する羽目になった。

一部はリサイクルに回されたが、大量の自転車を効率的に解体・再資源化する体制は整っていなかった。アルミフレーム・ゴムタイヤ・電子ロック——素材がバラバラで分別コストが高い。

現在のシェア自転車

2026年現在、中国のシェア自転車市場は美団単車・ハローバイク（哈啰）・滴滴青桔の3社に集約されている。1回の利用はCNY 1.5〜2.5（約31〜52円）程度。

過去の失敗から学び、各都市は投入台数に上限を設けるようになった。事業者は行政の許可を得て台数を管理する方式に変わっている。

在住外国人にとっては、今のシェア自転車は便利な移動手段だ。WeChatまたはAlipayで即座にロック解除でき、地下鉄駅からオフィスまでの「ラストワンマイル」をCNY 1.5で移動できる。かつての狂騒と廃墟を経て、ようやく持続可能な形に落ち着いたと言える。