ドイツでは日曜日にスーパーが開かない——それは不便ではなく、設計だ | ドイツ | Kaigaijin

ドイツに住み始めた日本人が最初にぶつかる壁は、日曜日にスーパーが開いていないことだ。

土曜の夕方、冷蔵庫を見たら牛乳がない。コンビニに行けばいい——と思うが、コンビニもない。日曜は基本的に全ての小売店が閉まる。ガソリンスタンドの併設ショップか、主要駅構内の店くらいしか開いていない。

不便だ。間違いなく不便。でもドイツ人はこの不便さを「問題」ではなく「設計」だと考えている。

Ladenschlussgesetz: 閉店法の歴史

ドイツの閉店法（Ladenschlussgesetz）は1956年に連邦法として制定された。日曜・祝日の小売業の営業を原則禁止する法律だ。

歴史的には、キリスト教の安息日（日曜日）を守るという宗教的な動機が出発点にある。ドイツ基本法（憲法）第140条にも「日曜日及び国の承認した祝日は、労働の休息日及び精神的な向上の日として法律によって保護される」と明記されている。

だが現代のドイツで閉店法を支持する理由は、宗教だけではない。

ドイツの労働組合は閉店法の最大の支持者だ。ver.di（統一サービス業労働組合）は「日曜営業の自由化は小売業労働者の労働条件を悪化させる」と繰り返し主張している。

小売業の従業員の多くは女性で、パートタイムが多い。日曜営業が始まれば「日曜も出てほしい」というプレッシャーがかかる。「出られません」と言いにくい立場の人ほど影響を受ける。

日本のコンビニの深夜シフトが社会問題になっているのと、構造は同じだ。24時間営業は消費者にとって便利だが、その便利さは誰かの深夜労働で支えられている。ドイツは「消費者の便利さより労働者の休息を優先する」という選択をした。

もう一つ見落とされがちなのが、中小小売店の保護だ。

日曜営業を自由化すると、大手チェーンは人員とシステムで対応できるが、個人商店は対応しにくい。結果として大手の売上シェアが上がり、個人商店が潰れる。ドイツの町の中心部にある個人経営のパン屋、肉屋、花屋——これらが生き残れているのは、日曜に大手スーパーと競争しなくて済むからだという側面がある。

日本では、コンビニとスーパーの24時間・年中無休営業が個人商店を壊滅させた。ドイツの閉店法はそれを制度的に防いでいる。

ドイツ人は日曜日にスーパーが閉まることを不便だと感じているか。答えは「慣れている」だ。

土曜日にまとめ買いをする。足りないものがあれば、金曜の帰りに寄る。日曜の朝にパンが食べたければ、土曜のうちに買っておくか、日曜朝だけ営業するベーカリー（例外的に認められている）に行く。

この「計画する」行為自体が、ドイツの文化に深く根付いている。計画的に生活することが「大人の能力」として評価される社会だ。日曜に牛乳がなくて困るのは「計画が足りない」とみなされる。

日本人からすると窮屈に感じるかもしれない。でもこの計画性は、食品廃棄の少なさにもつながっている。「いつでも買える」環境は「とりあえず買っておく」を生み、廃棄を増やす。「買える時間が限られている」環境は「必要な分だけ買う」を促す。

ドイツには「Sonntagsruhe（日曜の安息）」という概念がある。日曜日は騒音を出してはいけない。芝刈り、洗濯機の稼働、DIYのドリル——これらは日曜にやると近隣から苦情が来る。法律でも日曜の騒音は規制されている。

この静けさは強制ではあるが、結果として「何もしない日」が制度的に保証されている。日本で「日曜は休む日」と思っていても、スマホの通知は鳴るし、コンビニは開いているし、Amazonの配達は来る。休もうと思っても環境が休ませてくれない。

ドイツでは、社会全体が日曜日に「休むモード」に入る。自分だけが休んでいるのではなく、みんなが休んでいる。この感覚は、日本では得にくい。

24時間いつでも何でも買える日本の便利さは、確かに豊かだ。でも「いつでも働ける・いつでも消費できる」状態が常態化すると、「休む」ことに罪悪感が生まれる。

ドイツの閉店法は不便だ。でもその不便さが「今日は何もしなくていい」という許可証になっている。日曜日に公園を散歩して、カフェでケーキを食べて、家族と夕食を作る。それ以外やることがない日曜日。

どちらが豊かかは個人の価値観による。ただ、日本の「便利さ」が実は「休めなさ」と表裏一体であることは、ドイツに住んでみると痛感する。日曜にスーパーが閉まっていることに最初はイラッとするが、半年もすると「これでいいか」と思えてくる。計画すればいいだけだから。

不便は不便だ。でもその不便さに、設計者の意図がある。