太陽が資源になった国：スペインの再生可能エネルギー転換の現在地

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2024年春、スペインで電力の再生可能エネルギー比率が60%を超えた日があったと報告されている（複数の欧州エネルギー機関のデータ）。太陽光・風力・水力・バイオマスを合わせたその数字は、かつて「ガスと石炭に頼る国」だったスペインの姿とはかけ離れている。

スペインは今、欧州の再生可能エネルギー転換の最前線を走っている。

なぜスペインが有利か

理由は単純明快で、太陽が多い。スペインは欧州で最も日照時間が長い国のひとつで、年間2,500〜3,000時間の日照が南部では当たり前だ（推定値）。これが太陽光発電のコスト競争力を高める。

風も吹く。特にカスティーリャ高原と大西洋沿岸のガリシアは風況が良く、風力発電の適地だ。スペインはEUの風力発電容量でも上位に入る。

急速な設置拡大と電力価格の関係

2020年代に入り、スペインでは太陽光発電所の建設が急ピッチで進んでいる。企業向けのPPA（電力購入契約）も活発化し、再エネ投資が加速している。

在住者が直接感じる影響は電気代の変動だ。スペインの電力市場は市場価格連動型（メルカドス・エレクトリコス）で、再エネの供給が多い日（晴れて風も吹く日）は電気代が下がり、天候が悪い日や需要が高まる冬の朝夕は上がる。この変動を活用するため、電力使用を時間帯でシフトするスマートな使い方が在住者にも広まっている。

家庭用太陽光の普及

スペインでは2019年まで「セルフコンサンプション税（太陽税）」と批判された規制があり、屋根上太陽光の普及を妨げていた。この規制廃止後、家庭用太陽光の設置が急増した。

持ち家であれば、屋根に太陽光パネルを設置して電気代を大幅に削減できる可能性がある。設置費用は規模によるが、4〜6kWシステムで6,000〜10,000EUR程度（推定）、回収期間は場所によって7〜12年程度とされる。

農地転換と地域住民の反発

大規模太陽光発電所の建設は農地を使う。スペイン各地で「農業と再エネの競合」が問題になっている。アンダルシアのオリーブ畑やカスティーリャの農地が太陽光パネルに変わることへの抵抗感が地域住民の間にあり、「再エネ反対」という動きも出ている。

これは日本でも起きている問題と共通している。再エネが「環境に良い」としても、それが農地を奪うなら地域社会は複雑な思いを持つ。

スペインの青空の下で太陽光パネルが広がっていく光景は、エネルギー転換の「希望」と「代償」を同時に見せている。