フランス語は「守られている」——アカデミー・フランセーズと言語の純化

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フランス語で「ゲームオーバー」は何と言うか？

答えは「fin de partie（パルティの終わり）」だ——少なくともアカデミー・フランセーズはそう推奨している。英語由来の「game over」をフランス語に置き換えることが、この機関の仕事のひとつだ。

アカデミー・フランセーズとは

1635年、リシュリュー枢機卿の命でルイ13世によって設立された学術機関だ。40名の「不死の人々（Immortels）」と呼ばれる終身会員（文学者・科学者・芸術家等が選出）で構成される。

主な役割はフランス語の辞典（Dictionnaire de l'Académie française）の編纂と、語法・新語についての公式見解の表明だ。ただしアカデミーの推奨に法的拘束力はなく、実際のフランス語の変化に追いつけないことも多い。

トゥバン語令（Loi Toubon）

1994年に施行されたトゥバン語令（Loi Toubon）は、公的な場面でのフランス語使用を義務付ける法律だ。政府の公式文書、広告、テレビ放送、職場のコミュニケーションの一部でフランス語が必須とされる。

この法律により、フランス企業のウェブサイトで英語だけの表記は問題になりうる。外資系企業がフランス語翻訳版を用意するのはコンプライアンスの問題でもある。

現実のフランス語は変化している

にもかかわらず、現代のフランス人——特に若い世代——は日常的に英語由来の単語を使う。

「le weekend」「le selfie」「le email」「le podcast」「le shopping」「cool」——アカデミーが代替案を提示しても、すでに広まった英語由来語は止まらない。

若者言葉（「verlan」）も独自の進化を続けており、「merci」を逆転させた「icimer」のような創造的な語形成がある。

日本語との類似点

日本語も外来語（主に英語）の流入と「日本語の純化」の議論を繰り返してきた。官庁の文書から外来語を減らす試みや、NHKの用語基準など、日本にも「言語を守る」という意識は存在する。

ただし法律でフランス語使用を義務付ける制度はない点でフランスとは異なる。言語への態度は、国家とのアイデンティティの関係を映す鏡だ。

フランスに来て「なぜそんな呼び方をするの？」と思った英語由来語の言い換えに出会ったとき、この背景を思い出すと、フランスの文化政策が少し見えてくる。