フランスの過疎——消えゆく村と再生する村を分けるもの | フランス | Kaigaijin

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フランスには約3万5,000のコミューン（市町村）がある。EU全体のコミューン数の約3分の1をフランスが占めている。そして、そのうち約3万のコミューンが人口3,500人未満だ。この数字が意味するのは、フランスの行政地図の大部分が「小さな村」で構成されているということだ。

「対角線の空白」

フランスの人口分布を地図に落とすと、北東部（メス・ストラスブール方面）から南西部（ボルドー方面）にかけて、人口密度の低い帯が走っている。これは「diagonale du vide（空白の対角線）」と呼ばれ、フランスの地域格差を象徴する言葉だ。

この帯状の地域では人口密度が1km²あたり20〜30人程度で、パリ圏の約2万人/km²とは桁違いだ。学校が閉鎖され、郵便局が撤退し、最寄りの医師まで車で30分以上——そういう村が連なっている。

フランスの農村研究者の間で「最後のパン屋の法則」という非公式な表現がある。村からパン屋が消えると、その村は衰退のフェーズが一段進む、という観察だ。

パン屋がなくなる → 毎朝のパン買いという日常動線が消える → 住民同士の接触頻度が下がる → 地域の情報伝達が弱まる → 孤立感が増す → 若い世帯が転出する。パン屋は経済拠点ではなく社会的結節点として機能していたのだ。

カフェ、タバコ屋、パン屋——フランスではこの3つが「村の三種の神器」と呼ばれることがある。生態系から一つのキーストーン種が消えると全体が崩れるのと似た構造だ。

一方で、過疎地域から人口を回復させた村もある。共通するパターンがいくつかある。

テレワーク移住の受け皿になった村: コロナ禍以降、パリから地方への移住が加速した。不動産ポータルサイトSeLogerのデータによれば、2020〜2023年にパリジャンの地方移住検索数は約40%増加した。特にロワール渓谷、プロヴァンス、ブルターニュの一部が受け皿になっている。

アーティスト・職人コミュニティが形成された村: 南仏のいくつかの村では、安い家賃を求めた陶芸家や画家が集まり、観光客を呼ぶ好循環が生まれている。

外国人移住者が増えた村: 特に英国人退職者がドルドーニュ地方やロット地方に移住し、廃屋を購入・改修するケースが多い。Brexit後に減少したものの、この流れは完全には止まっていない。

パリの家賃に疲れて地方移住を検討する在仏日本人もいる。地方の住宅費はパリの3分の1以下になることが珍しくない。ただし、3つの現実的な壁がある。

車の必要性: 公共交通がほぼ機能しない地域では、車がなければ生活できない。フランスの運転免許取得費用は約€1,500〜€2,000（約240,000〜320,000円）。

言語の壁が厚くなる: パリでは英語が通じる場面が多いが、地方のコミューンでは英語がほぼ通じない。行政手続き・近隣付き合い・子どもの学校——すべてがフランス語だ。

日本食材へのアクセス: パリには日本食材店が複数あるが、地方では入手が困難。ネット通販で取り寄せるか、自分で作るか。この距離感を許容できるかが分岐点になる。

フランスの過疎は、日本の限界集落問題と驚くほど構造が似ている。ただし、フランスにはまだ「安い不動産」と「テレワーク制度」という受け皿があり、反転の可能性を残している。