フランスの水害リスク——セーヌ川氾濫とパリの地下インフラの関係

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パリは地震が少ない。台風も来ない。だが「100年に1度の洪水」が起きたとき、500万人が被災し、被害額は300億EUR（約4兆8,000億円）に達する——これはOECDが2014年に出した試算だ。パリは災害に強い都市ではない。

1910年の大洪水——すべての基準点

セーヌ川氾濫の議論は、必ず1910年1月に遡る。

この月、セーヌ川の水位はパリのアルマ橋で8.62メートルに達した。通常水位は約2メートル。4倍以上の水が市内を覆い、約15万人が避難し、1万4,000棟以上の建物が浸水した。パリ・メトロのトンネルは水没し、下水道は機能を停止。ケ・ド・ラぺ発電所が停止して市内の電力供給が途絶え、数週間にわたって街路灯が消えた。

被害額は当時の通貨で約4億フラン。2010年の価値に換算すると約14億EUR（約2,240億円）に相当する。死者はゼロだったが、都市機能の麻痺は2ヶ月以上続いた。

OECDの警告——なぜ被害額は20倍になるのか

1910年と同規模の洪水が現在発生した場合、OECDは被害額を最大300億EUR（約4兆8,000億円）と試算している。1910年の14億EURの約20倍。なぜこれほど差が開くのか。

答えはインフラの密度だ。1910年のパリには地下鉄が6路線しかなかった。現在は16路線＋RER5路線＋トラム路線が地下を走る。全250kmの鉄道路線のうち約140kmが浸水域に入る。341の病院・診療所が浸水リスク区域にある。電力網、通信インフラ、浄水場——都市が便利になった分だけ、水に対する脆弱性は増した。

パリの地下——見えないリスク

パリの地下空間はスイスチーズのように穴だらけだ。メトロの駅とトンネル、下水道（総延長約2,600km）、カタコンブ（旧採石場跡の地下墓地）、通信ケーブル管路、ガス管——これらが地下数メートルから数十メートルの層に折り重なっている。

地震がほとんどないため、地下構造物の多くはレンガ造りや素掘りのままだ。地下水位が上昇し長期間維持されると、これらの構造物に浸水が起きる。メトロのトンネルが水没すると、ポンプで排水するのに数週間かかる。2016年のセーヌ川増水時（水位6.10メートル）には、複数のメトロ路線が一時運休した。

上流の「盾」——4つのダム湖

パリを洪水から守る主要な防御線は、セーヌ川の上流に設置された4つのダム湖（lacs-réservoirs）だ。1930年代から1990年にかけて建設されたこれらのダム湖は、増水時に水を溜めてパリへの流入量を減らす。

2025年1月には、セーヌ=エ=マルヌ県にある360ヘクタール規模の新たな先制貯水池（La Bassée）が試験運用を開始した。洪水のピーク時にセーヌ川の水位を最大15cm程度低下させることを目的としている。

15cm。たったそれだけかと思うかもしれないが、水位が1cm上がるごとに浸水面積は数十ヘクタール単位で拡大する。15cmの差は、メトロの特定路線が運行できるかどうかの境界線になりうる。

在住者が知っておくべきこと

フランス政府のリスク情報サイト「Vigicrues」（vigicrues.gouv.fr）で、セーヌ川の水位をリアルタイムで確認できる。アラートは4段階（vert→jaune→orange→rouge）で、オレンジ以上で避難準備が必要になる。

パリ市は洪水時の対応計画「PPRI（Plan de Prévention du Risque Inondation）」を公表している。自分の住所が浸水リスク区域に入っているかどうかは、georisques.gouv.fr で確認できる。セーヌ川沿いの低層階（1〜2階）に住んでいる場合、浸水リスクは現実的な問題だ。

「100年に1度」は「100年後」ではない

1910年規模の洪水を「crue centennale（百年洪水）」と呼ぶ。これは「100年に1度しか起きない」という意味ではなく、「任意の1年間に発生する確率が1%」という統計的な表現だ。明日起きてもおかしくない。

パリの美しさはセーヌ川と不可分だ。だがその川は、都市が地下に積み上げたインフラの全てを脅かす存在でもある。この二面性を知った上でセーヌ沿いの風景を眺めると、少し見え方が変わるかもしれない。