在宅かオフィスか——コロナ後のイギリス職場文化の変化

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2020年3月のロックダウン以降、イギリスの知識労働者の多くが「在宅勤務」を経験した。4年以上が経過した今、職場の様子はどう落ち着いたか。

ハイブリッドが「新しい標準」に

ONS（国家統計局）やCIPD（人材管理研究所）などの調査によると、週の一部を自宅・一部を職場で働く「ハイブリッド勤務」が多くの知識労働者の標準的な形態になっている。週2〜3日の出社が多い、というデータが繰り返し報告されている（具体数値は調査により異なるため、最新の各機関のレポートを参照のこと）。

完全リモートは一部のテック企業・フリーランスに残る一方、多くの大企業は週3〜4日の出社を求めるようになってきた。

セクターによる違い

業種による差は大きい。

テクノロジー・メディア系では、引き続き柔軟なリモート方針を維持している企業が多い。金融（シティ）では、投資銀行を中心に週4〜5日の出社復帰を求める動きが強い。公共セクター（公務員）はハイブリッドが定着している傾向がある。

製造業・医療・教育など、元々リモートが難しい職種は当然ながら出社が前提だ。

通勤コストと出社頻度の議論

ロンドンでの通勤は、チューブの定期代が月100〜200ポンド以上（約2〜4万円）かかることも多い。週3日しか出社しないなら定期券より1日乗り放題（Day Travelcard）のほうが安い場合もある。

「通勤に使う時間と費用を考えると、オフィスに行く意義は何か」という問いは、多くの労働者が感じているものだ。逆に「自宅は仕事に集中できない」「孤立感がある」「同僚との接点が大事」という声も根強く、正解は一様ではない。

日本人在住者の視点

日本からイギリスに転職・就職した人の中には、「日本の職場より自律性が高い」「成果で評価されやすい」という声が多い。一方、「在宅だと同僚との関係構築が遅れる」「社内の情報が入りにくい」という点は万国共通の課題として挙がる。

採用面接でリモートポリシーを確認することは、今や当然のこととして定着している。「週何日出社が必要か」「フレキシブルワーキングの方針は？」という質問を面接で聞くことは、もはやネガティブに受け取られない。

働き方の多様化は続いている。完全リモートから完全出社まで、選択肢の幅がある中で、自分に合う環境を探すことが、イギリスの仕事探しでは以前より大切になっている。