ワルンの値段が看板に書いてない理由——インドネシアの「価格なし経済」 | インドネシア | Kaigaijin

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ジャカルタの路地裏のワルン（Warung）でナシゴレンを食べる。食べ終わって「いくら？」と聞く。店主が一瞬こちらを見て「1万5千（ルピア）」と答える。隣のインドネシア人は同じナシゴレンを1万ルピアで食べている。値段表は、ない。

なぜ価格を表示しないのか

ワルンに値段表がないのは怠慢ではない。経済合理性がある。

原材料費が毎日変動する。 市場（パサール）での仕入れ価格は日によって変わる。卵が高い日はナシゴレンの原価が上がる。固定価格を表示すると利益が出ない日が生まれる。

量と内容がカスタマイズされる。 「ご飯大盛り」「卵追加」「サテ2本つけて」——注文のたびに内容が変わるので、一律の価格設定が難しい。

相手を見て決める。 これが最も物議を醸す理由だ。外国人、ビジネスマン風の客には少し高めの価格が提示されることがある。差別というよりも「支払い能力に応じた価格設定」として機能している。

経済学で言えば「第三種価格差別（Third-degree price discrimination）」に該当する。同じ商品を、顧客セグメントごとに異なる価格で販売する。航空券のビジネスクラスとエコノミークラスの差も本質は同じだ。

ワルンの店主は、外国人から1万5千ルピア（約142円）、常連のバイクタクシードライバーから8千ルピア（約76円）で売ることで、利益を最大化しつつ低所得者にもサービスを提供している。固定価格にすると、高く設定すれば低所得者が来なくなり、安く設定すれば利益が出ない。

問題は、この価格差が「適正な範囲」を超えることがある点だ。観光地バリでは外国人価格がローカル価格の3〜5倍になることもある。1万ルピアのナシゴレンが5万ルピア（約475円）——日本の感覚では安いが、ローカル価格との差が大きすぎると信頼が損なわれる。

対策は2つある。

パダン料理店（Rumah Makan Padang）は全く別のシステムを使う。注文せずに座ると、小皿に盛られた料理が10〜15品テーブルに並べられる。食べた皿だけ課金される。食べなかった皿は下げられて、次の客に出される。

各小皿の価格は決まっていて、レジで計算される。パダン料理店はワルンと違い、価格の透明性が比較的高い。

GrabFoodやGoFoodのアプリ上では、全メニューに価格が表示される。アプリに掲載するワルンは価格を固定せざるを得ない。デジタルプラットフォームが「価格の透明化」を強制している。

面白いのは、アプリ上の価格と店頭の価格が異なることがある点だ。アプリ経由の注文にはプラットフォーム手数料（15〜25%）が乗るため、店頭で直接買った方が安い。テクノロジーが透明性をもたらしつつ、新しい価格差を生んでいる。

ワルンの「値段が書いてない」は不便に見えるが、柔軟な経済の象徴でもある。固定価格のマクドナルドと、毎日価格が変わるワルン。どちらが「正しい」かではなく、どちらの経済に自分が参加しているかを理解することが、インドネシア生活の第一歩だ。