インドの生活コスト：駐在員と現地採用で全然違う「普通の生活費」の実態 | インド | Kaigaijin

この記事の日本円換算は、1INR≒1.8円で計算しています（2026年4月時点）。為替は変動するので、現地通貨（INR）の金額を基準にしてください。

「インドは物価が安い」という話と「インドの生活費は意外とかかる」という話が同時に存在する。どちらも間違っていない。

答えはシンプルで、「何の物価か」による。ローカルの食堂で食べる昼食は100INR（約180円）で済む。同じグルガオンで日本食ディナーを食べると3,000INR（約5,400円）を超える。同じ都市の中に複数の物価層が重なっている。

住居費

インドの生活費で最も大きな変数が住居だ。

駐在員が住むハイエンドマンション（Gated Community）の家賃は:

会社負担の場合、この費用は生活費として計上されないが、現地採用の場合は自己負担になる。現地採用エンジニアの月給が100,000〜200,000INR（約18万〜36万円）であれば、家賃だけで給与の30〜50%が飛ぶ計算になる。

ローカル食堂（ダバー）や屋台を使えば、1食50〜150INR（約90〜270円）で済む。自炊なら月の食費を10,000〜20,000INR（約1.8万〜3.6万円）に抑えることも可能だ。

日本食・西洋料理・高級レストランを中心にすると月50,000〜100,000INR（約9万〜18万円）に膨らむこともある。家族構成と食のスタイルで大きく変わるカテゴリだ。

配車アプリ（OlaやUber）を日常使いすると、月10,000〜20,000INR（約1.8万〜3.6万円）程度。メトロとの組み合わせなら半分以下に抑えられる。会社が車と運転手を提供するケースも多く、その場合は交通費がほぼゼロになる。

インターナショナルスクールは年間700,000〜1,500,000INR（約126万〜270万円）。会社補助がある場合は実質負担が減るが、この項目が生活費の中で最も高額になるケースが多い。

私立病院（Apollo・Fortisなど）では診察料5,000〜10,000INR（約9,000〜18,000円）程度。会社の医療保険でカバーされることが多いが、保険適用外になる手術・専門治療は高額になりうる。

本社からの出向で赴任する場合、住居・車・医療・学費が会社負担になることが多い。この場合、実際の手取り給与のほぼ全てが可処分所得になる。東京より低コストで高品質な生活ができる。

一方、現地採用や現地法人の直接雇用は、これらの補助がない。同じ都市で全く異なる経済的環境が存在している。

インドのコストを考えるときは「誰の立場か」を先に決めないと、数字が宙に浮く。