現金大国から決済革命へ：インドのUPIが変えた日常の風景

この記事の日本円換算は、1INR≒1.9円で計算しています（2026年5月時点）。為替は変動するので、現地通貨の金額を基準にしてください。

ムンバイの屋台でサモサを買うとき、売り手が小さなプラスチックのQRコードプレートを差し出してきた。20INR（約38円）の屋台食でスマホ決済が使える。2016年には「現金社会だから仕方ない」と言われていたインドが、10年足らずで世界最高水準のデジタル決済インフラを持つ国になった。

UPIとは何か

UPI（Unified Payments Interface）はインドの中央銀行（RBI）が主導してNPCI（全国決済公社）が開発した、リアルタイム決済プラットフォームだ。銀行口座をUPIアドレス（Virtual Payment Address、VPA）に紐づけ、QRコードやモバイル番号で即時送金できる。

Google Pay India（GPay）・PhonePe・Paytm等のアプリがUPIの上に構築されており、消費者はどのアプリを使っても互いに送受金できる。インターオペラビリティが最初から設計されているのが特徴だ。

規模の巨大さ

2024年のインドのUPI取引件数・金額は世界最大規模に達したとされる（NPCI公式発表）。1日あたりの取引件数が数億件規模になっており、世界のリアルタイム決済の大半がインドから発生しているという指摘もある。

2016年11月のデモネタイゼーション（高額紙幣廃止措置）が一時的に現金不足を生み、デジタル決済への強制的な移行が起きた。この政策への賛否は今も分かれているが、デジタル決済の普及を加速させたことは間違いない。

外国人はUPIを使えるか

原則として、インドの銀行口座を持ちインドの電話番号（SIM）を持っていれば外国人でもUPIを使える。ただし一部のアプリでは外国人向けのKYC（本人確認）に制限がある場合がある。

短期滞在者はUPIを使えないケースが多いため、クレジットカードか現金が主な選択肢になる。長期在住でインドの銀行口座を開設した場合はUPIを使える環境が整う。

現金もまだ生きている

UPIが普及した一方で、農村部・高齢者・低所得層では現金が依然として主流だ。「スマホを持っていない」「インターネットが繋がらない」環境ではUPIは機能しない。

都市部の在住外国人にとっては、スーパー・レストラン・ショッピングモールではカードとUPIが広く使えるが、屋台・農村市場・小規模商店では現金を持っておく必要がある。

世界への輸出

インドのUPIモデルは複数の国が参考にしており、シンガポール・マレーシア・UAEとのQRコード決済相互接続が進んでいる（2024年時点の一部は稼働済み）。「インドが作った決済インフラが世界に広がる」という展開は現実に進行している。

デジタルインフラの普及速度という点で、インドは世界に先行するケースになっている。