イタリアで部屋を借りる——affitto探しの難所と外国人が嫌われる理由

この記事の日本円換算は、1EUR≒160円で計算しています（2026年4月時点）。為替は変動するので、現地通貨（EUR）の金額を基準にしてください。

「大家がアジア人には貸したがらない」という話は、残念ながらイタリアの賃貸市場では珍しくない。文化的偏見の問題でもあるが、それ以上に「外国人は契約途中で帰国する可能性がある」という大家側のリスク認識が根本にある。

イタリアのaffitto（賃貸）市場は、大家にとって本来リスクが高い。立退き（sfratto）手続きが法的に複雑で、家賃不払いの入居者を退去させるのに裁判で1〜2年かかるケースがある。その前提があるから、大家は入居審査を厳しくする。外国人、特に短期滞在の可能性がある人は最初から候補から外されることがある。

必要書類と審査の中身

一般的に求められる書類は以下だ。

• パスポートとpermesso di soggiorno（滞在許可証）
• コーディチェ・フィスカーレ（税番号）
• 収入証明（雇用証明書または銀行残高証明）
• 直近3〜6ヶ月分の給与明細または銀行口座の取引履歴
• 保証人（garante）または前払いの証拠

保証人問題が最大のハードルになることが多い。イタリア在住の保証人を求められるケースがあり、到着したばかりの日本人にはそれが難しい。代替手段として、家賃数ヶ月分（3〜6ヶ月）の保証金（deposito cauzionale）を前払いする交渉が通ることがある。

ローマ・ミラノ・フィレンツェの家賃相場

家賃は都市・立地・物件のコンディションで大きく変わる。2026年現在の目安として、ワンルーム〜1LDK（monolocale〜bilocale）の相場は概ね以下の通り。

• ローマ（中心部）: 800〜1,400EUR/月（約128,000〜224,000円）
• ミラノ（中心部）: 1,200〜2,000EUR/月（約192,000〜320,000円）
• フィレンツェ（中心部）: 900〜1,500EUR/月（約144,000〜240,000円）
• 郊外・地方都市: 400〜700EUR/月（約64,000〜112,000円）

ミラノの家賃は近年特に高騰していて、学生・若者の間では「ミラノに住めない」問題が社会的な議論になっている。

物件探しのルートと注意点

主なプラットフォームはImmobiliare.it、Casa.it、Idealista.itの三つ。英語対応のリスティングもあるが、メインはイタリア語だ。

エージェント（agente immobiliare）を通じた契約の場合、仲介手数料（provvigione）が借主側にもかかることが多い。相場は家賃1〜2ヶ月分。仲介なしの個人間取引（privato）を選べば手数料は不要だが、書類確認や契約条件の確認を自力でやる必要がある。

契約タイプの理解

イタリアの賃貸契約にはいくつかの形式がある。

• 4+4契約: 最もポピュラー。最低4年で自動更新、更新拒否には一定の理由が必要
• 3+2契約（canone concordato）: 家賃が自治体の基準で決まる代わりに税制優遇がある
• uso transitorio（転勤・学生向け）: 最長18ヶ月の短期契約。短期滞在者向けだが家賃が割高になることが多い

滞在期間が1〜2年の場合、uso transitorioが現実的だが、探せる物件数が限られる。移住の初期段階では、まずゲストハウスや短期のAirbnbで住みながら物件探しを続けるのが有効なアプローチだ。