イタリアの地震リスクと住居選び——地震帯の上に暮らす現実
イタリアは欧州有数の地震国で、全国土の約45%が中〜高リスクの地震帯に分類されています。2009年ラクイラ地震、2016年アマトリーチェ地震の教訓から、在住外国人が住居を選ぶ際に確認すべきポイントを解説します。
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「イタリアで地震？」と驚く人がいるが、イタリアは欧州で最も地震が多い国の一つだ。アフリカプレートとユーラシアプレートの衝突帯の上に国土があり、過去100年で死者1,000人を超える地震が複数回起きている。日本人にとって地震は日常だが、イタリアの建物の多くは耐震基準が日本とは全く異なる。
地震リスクゾーンの分類
イタリアの自治体は地震リスクに応じて4段階に分類されている。
| ゾーン | リスク | 該当地域の例 |
|---|---|---|
| Zona 1 | 最高 | ラクイラ、カラブリア、シチリア東部、カンパニア内陸部 |
| Zona 2 | 高 | ウンブリア、マルケ、エミリア＝ロマーニャ南部、フリウリ |
| Zona 3 | 中 | ローマ、ミラノ、トリノ、ボローニャの一部 |
| Zona 4 | 低 | サルデーニャ、ロンバルディア平野部 |
ローマは「Zona 2〜3」、ミラノは「Zona 3〜4」に分類される。
建物の耐震性
問題は古い建物だ。イタリアの耐震建築基準（NTC＝Norme Tecniche per le Costruzioni）が本格的に強化されたのは2008年。それ以前、特に戦前〜1960年代に建てられた石造り・レンガ造りの建物は、耐震設計がなされていないことが多い。
2009年のラクイラ地震（M6.3、死者309人）では、中世からの石造建築が多数倒壊した。2016年のアマトリーチェ地震（M6.2、死者299人）も、古い石積み建築の倒壊が被害を拡大させた。
一方で、1990年代以降に建てられたRC造（鉄筋コンクリート）の建物は、一定の耐震基準を満たしている。
在住外国人が住居選びで確認すべきこと
- 地震ゾーンの確認: 自治体のウェブサイトまたはProtezione Civile（市民保護局）のサイトで確認できる
- 建物の築年数: 不動産契約時にanno di costruzione（建築年）を確認する。2008年以降の新築なら現行の耐震基準に適合している可能性が高い
- 建物の構造: 石造り（muratura in pietra）よりRC造（cemento armato）の方が耐震性は高い。ただし築年数による
- sismabonus（耐震改修ボーナス）: 物件オーナーが耐震改修工事を行った場合、最大85%の税額控除が受けられる制度がある。改修済みかどうかを確認するのも一つの方法
地震発生時の対応
イタリアの緊急通報番号は 112（EU統一番号）。Protezione Civile（市民保護局）が災害対応を統括する。
自宅では日本と同様にテーブルの下に入る、建物から離れる等の基本動作が推奨されている。ただし、イタリアの古い建物は日本のように「揺れても倒壊しにくい」設計にはなっていないことを前提に行動する必要がある。
イタリアのスマートフォン向け防災アプリ「IT-alert」が2024年から全国展開されており、地震・津波・大規模事故の警報がプッシュ通知で届く。在住外国人も端末の設定でIT-alertの通知を有効にしておくことを推奨する。
日本人は地震慣れしている分、イタリアの建物の耐震性を日本基準で考えがちだ。しかしイタリアの古い建物は「揺れない前提」で建てられている。その前提の違いを認識しておくことが、住居選びの出発点になる。