NZに住むなら地震対策は日常の一部、日本人が意外と油断する理由 | ニュージーランド | Kaigaijin

この記事の日本円換算は、1NZD≒90円で計算しています（2026年5月時点）。為替は変動するので、現地通貨の金額を基準にしてください。

NZは日本と並ぶ地震多発国だ。年間記録される地震は15,000回以上（GNS Science発表）で、多くは体に感じない微小地震だが、有感地震も頻繁に起きる。

NZの地震が日本人に「軽く感じられる」理由

日本人はNZに来ると「地震に慣れている」という感覚から、現地の地震リスクを低く見がちだ。「日本のほうが地震が多い」「東日本大震災のような大地震を経験している」という自信が、逆に油断につながる。

NZの地震は発生源が浅い（シャロー）傾向があり、直下型の浅い地震は震度以上の揺れを感じることがある。2011年のクライストチャーチ地震はM6.3だったが、震源が浅く市街地直下だったため壊滅的な被害をもたらした。

日本ではラジオやテレビで即座に地震情報が流れ、緊急地震速報も整備されている。NZでは地震情報はGeoNetというウェブサイトで確認する形が主流で、スマートフォンへの即時プッシュ通知は整備が途上だ（アプリで補完できる）。

NZ政府（Civil Defence）は「72時間分の食料・水・医薬品」を備蓄することを推奨している。これは地震後に救助が来るまでの自給自足期間を想定したものだ。

推奨されるリストには、飲料水（1人1日3リットル）、缶詰・保存食、懐中電灯・電池、応急処置キット、現金（ATMが使えなくなる可能性への備え）などが含まれる。

ウェリントンはNZの首都で政府機関が集まるが、ウェリントン断層という活断層の上に街が立っている。過去の研究では、大地震が発生した場合の被害シミュレーションが示されており、ウェリントンに住む人々はこのリスクを認識した上で暮らしている。

NZの木造住宅は柔軟性があるとされるが、1960年代以前の古い建物は耐震性が低いものがある。賃貸物件を選ぶ際に建物の年代と構造を確認することは、安全面での判断材料になる。

日本人はこのあたりの確認習慣がある分、現地の人より物件の安全性を意識する傾向があるとも言われる。その習慣は正しく持ち続ける価値がある。