ニュージーランド人の週末——金曜16時に仕事を切り上げる国の時間感覚 | ニュージーランド | Kaigaijin

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金曜日の16時。NZのオフィスでまだパソコンに向かっているのは、たいていビザの関係で解雇を恐れている外国人か、締め切りを2つ抱えたマネージャーくらいだ。周りのキウイたちはすでにパブに向かっている。

労働時間の数字

OECDのデータによると、NZの年間労働時間は約1,739時間（2024年）。日本の約1,607時間より実は長い。ただし、この数字にはパートタイム労働者が含まれており、フルタイム労働者の週あたり労働時間は平均38〜40時間で、日本の正社員（平均43〜45時間）より短い。

差を生んでいるのは「残業」の文化だ。NZでは定時で帰ることに罪悪感がない。上司が先に帰る。17時を過ぎてオフィスにいると「何かトラブルでもあったのか」と心配される。日本の感覚とは正反対だ。

NZには「Friday drinks」という慣習がある。金曜の15〜16時から職場の同僚とパブやバーでビールを飲む。多くの職場では金曜午後のスケジュールを会議でブロックしないという暗黙のルールがある。

一部の企業では金曜午後をオフィシャルに短縮勤務にしている。フレキシブルワーキングの一環として「金曜15時終業」を制度化している企業もあり、公的セクターでも夏季（12〜2月）に金曜短縮勤務を導入する部署がある。

NZの法定有給休暇は年4週間（20日）。勤続年数に関係なく、雇用開始12ヶ月後から付与される。日本の法定10日（勤続6ヶ月後）と比較すると2倍だ。

そして重要なのは、有給を「実際に使う」文化があることだ。NZでは有給の未消化を「効率が悪い」と見なす傾向がある。上司が「有給をちゃんと使え」と催促してくるのは珍しくない。

祝日は年11日で、祝日が週末と重なった場合は翌月曜日に振り替えられる（Mondayisation）。日本の16日と比べると少ないが、有給4週間と合わせると実質的な休日数は遜色ない。

2018年、NZの信託管理会社Perpetual Guardianが週4日勤務（週32時間・給与据置）の実験を行い、世界的に注目された。結果は以下のとおり。

この実験をきっかけにNZ国内で週4日勤務を導入する企業が増えた。4 Day Week Globalという団体がNZを拠点に設立され、世界各国での週4日勤務実験をコーディネートしている。NZが週4日勤務の「実験場」として世界に先行した形だ。

日本で「忙しい」はある種のステータスだ。忙しい人は必要とされている人で、暇な人は能力が低い人——そういう暗黙の序列がある。

NZでは逆だ。「最近忙しい？」と聞かれて「めちゃくちゃ忙しい」と答えると、同情の目を向けられる。「ワーク・ライフ・バランスが取れていないのでは」「時間管理ができていないのでは」という含意がある。

キウイが理想とする答えは「まあまあかな。先週末はトレッキングに行ったよ」のような、仕事と余暇のバランスが取れていることを示す返答だ。

NZに移住した日本人が最初に戸惑うのが、この時間感覚の違いだ。土曜の朝にメールを送ると「週末に仕事の連絡をしないでくれ」と注意される。19時に電話をかけると「非常識だ」と思われる。日本では普通のことが、NZでは境界線を越える行為になる。

一方で、NZのこの文化にはコストもある。業者の対応が遅い。役所の処理に時間がかかる。急ぎの案件が「来週まで待って」と言われる。日本のサービス水準に慣れた人間には、最初の半年は歯がゆい。

ただ、1年もすると感覚が変わってくるという声は多い。金曜の16時にパソコンを閉じて外の空気を吸ったとき、「これが普通でよかったんじゃないか」と思う瞬間がある。どちらの時間感覚が正解かという話ではなく、自分がどちらの感覚で生きたいかという話だ。