GrabFoodとFoodPandaが変えたシンガポールの食文化

この記事の日本円換算は、1SGD≒115円で計算しています（2026年4月時点）。

2019〜2020年、シンガポールのフードデリバリー市場はコロナ禍を経て爆発的に拡大した。GrabFood・FoodPanda・Deliverooの三つどもえになり、1食あたりの配送料は1〜4SGD（約115〜460円）程度まで下がった。今やシンガポールの食文化は「ホーカーへ行く」と「アプリで頼む」の二択になりつつある。

市場規模の変化

シンガポールのオンラインフードデリバリー市場は2024年で約20億SGD（約2,300億円）規模と推計されている（参考：Statista推計）。コロナ前の2019年比で2〜3倍の拡大だ。

GrabとFoodPandaがシェアの大部分を占め、Deliverooは2022〜2023年頃から規模を縮小している。GrabFoodはGrabの総合アプリの一部として食事以外の配送・Eコマースとも連携し、エコシステム型の展開を続けている。

ホーカーへの影響：二極化

フードデリバリーの普及はホーカーセンターに複雑な影響を与えている。

デリバリーを導入したホーカー店主にとっては売上増が期待できる一方、プラットフォーム手数料が売上の20〜30%を持っていかれる。利益率が元々低いホーカービジネスで20%超の手数料は重くのしかかる。

「デリバリーで注文が増えるほど利益が減る」というジレンマに陥るケースもある。多くのホーカーが手数料負担を吸収しきれず、デリバリー価格をホーカー価格の20〜30%高に設定している。「届いたら割高だった」という経験をした人は多いはずだ。

配達員の実態

GrabFoodやFoodPandaの配達員は多くが外国人労働者や副業・フリーランス就労者だ。ピーク時（昼・夜）はオーダーが集中し、時給換算で20〜25SGD（約2,300〜2,875円）稼げることもある一方、雨天や時間帯によってはオーダーが途絶える。

インセンティブ構造はプラットフォームが頻繁に変更するため、安定収入として計算しにくい。「フルタイムの安定収入」より「副業の時間調整型収入」として機能している割合が高い。

「体験の喪失」と便利さのトレードオフ

フードデリバリーが普及して顕在化したのは、ホーカー文化が「食べに行くこと」とセットだったという事実だ。隣の知らない人と相席し、注文した料理を待ちながら蒸し暑い空気の中で食べる——この体験は配達では再現できない。

観光客にとってのシンガポール食文化の真髄は、ホーカーセンターの雰囲気込みだ。フードデリバリーで気軽に頼める利便性と、場の体験の喪失は別の問題として存在する。在住者の中にも「最近ホーカーに行く回数が激減した」という声は珍しくない。