リトルインディアの経済構造——出稼ぎ労働者が支える街の現実 | シンガポール | Kaigaijin

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リトルインディアをはじめて歩くと、観光客向けのカレー屋とサリー店が並ぶエスニックな雰囲気に目が行く。だが、毎週日曜日の朝にムスタファセンターの前に集まる数千人の男性たちは、観光客ではない。

彼らは建設現場や造船所、清掃業で働くインド・バングラデシュ・スリランカ系の出稼ぎ労働者だ。日曜日は唯一の休日で、送金手続きをし、SIMカードを購入し、故郷の友人に電話をかける。リトルインディアはその生活インフラとして機能している。

数字で見る規模

シンガポール在住の外国人労働者（Work Permit保持者）は約100万人。そのうち南アジア系は約70万人規模で、建設・海洋産業・プロセス産業（BMP）セクターが大部分を占める。

月収は職種によって異なるが、一般的な建設作業員で月600〜900SGD（約69,000〜103,500円）程度。これは最低賃金に近い水準で、彼らの多くはドミトリー形式の寮に集団生活しながら、収入の大部分を本国に送金している。

ムスタファセンターは24時間営業の大型スーパー兼デパートで、食料品から電化製品、金、両替まで一箇所で揃う。通常の高級モールとは全く異なる価格帯と品揃えで、在住者には「深夜に急に何かが必要になったときの砦」として認知されている。

ここが出稼ぎ労働者にとって重要なのは、外国送金サービスや国際SIM、インド・バングラデシュ系の食材が豊富に揃っているためだ。週に一度の休日に、生活に必要なものをまとめて調達できる場所として機能している。

2013年12月、リトルインディアでシンガポール建国以来初の暴動が発生した。バスにはねられたインド人労働者の死亡がきっかけで、400人規模が警察車両に火を放った。

この事件を受けて政府は日曜・祝日のリトルインディア周辺でのアルコール販売を規制する条例を制定。労働者宿舎の環境改善や娯楽施設の整備も進めた。

ただ、根本的な問題——長時間労働、低賃金、社会からの孤立——は今も続いている。2020年のコロナ禍では、密集した寮でのクラスターが多発し、改めて構造的な問題が浮き彫りになった。

リトルインディアは観光客向けに「多文化シンガポールの象徴」として演出されている一方で、実際には特定の経済階層の労働者が集まるエリアという二重構造を持つ。チャイナタウンが富裕な中国系コミュニティの文化を前面に出しているのとは対照的に、リトルインディアは今も現役の労働者街だ。

その雑然とした活気こそが、本物の生活感として観光客を引きつけているという皮肉もある。整備された観光地ではなく、生活の場として機能し続けているから、歩いていて面白いのだ。