電子レンジ大国アメリカの食生活——Frozen FoodとMeal Kitの現実

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アメリカのスーパーマーケットの冷凍食品コーナーは長い。

冷凍ピザ、冷凍バーリトー、電子レンジ対応の冷凍ディナー——数十種類が並ぶ。日本のスーパーの冷凍食品売り場より、種類も面積も広い印象を持つ人が多い。

冷凍食品産業の規模

米国の冷凍食品産業は年間数百億ドル規模の産業だ（American Frozen Food Institute等の業界団体データを参照）。1950〜60年代のTV Dinner（電子レンジ・オーブン対応の一人前食事パッケージ）から始まり、今日まで成長を続けてきた。

「忙しい日常での食事解決策」として機能してきた冷凍食品は、コロナ禍でさらに需要が増加した。

Meal Kit（ミールキット）の台頭

2010年代後半から、HelloFresh、Blue Apron、Home Chefなどの「Meal Kit」サービスが急成長した。食材がカット済みで箱に入って届き、レシピ通りに調理するだけ——という半調理サービスだ。

「料理をしたいが、食材を揃えるのが面倒」「食材を無駄にしたくない」という需要をつかんだ。コロナ禍の外食制限期間に利用者が急増した。

競争が激化し、多くのサービスが合従連衡・撤退を繰り返している業界でもある。

「料理をしない」という選択

アメリカの外食・テイクアウト文化は、日本と比べてもかなり発達している。テイクアウトで買った食事を家で食べる（eating in）ことも珍しくない。

「毎日自炊する」という文化がアメリカではマジョリティではない、という事実に驚く日本人もいる。料理を全くしない家庭も珍しくなく、それに対する社会的プレッシャーも日本ほどは強くない。

「健康」とのジレンマ

一方で、肥満・生活習慣病の問題は深刻だ（CDC等の統計を参照）。加工食品・高カロリー食品への依存が健康問題の一因とされる。「健康的な食事」への意識は高まっているが、「手軽さ・安さ」とのトレードオフが解決していない。

在住者として

日本から来た人が最初に感じるのは「外食すると高い」「良い材料を買っても高い」ということかもしれない。自炊の材料費は日本より高くなりやすいが、外食はさらに高い——というコスト感覚が、アメリカでは一般的だ。

日本食材を扱うアジア系スーパーを活用することで、日本の食生活に近いコストで自炊できる場合もある。都市によって充実度はかなり異なる。